断熱性能が高い住宅を建てたり、断熱改修をしたりするには一定の費用がかかる。一方、近年の研究で、室内が適温ならば健康にいい影響があることもわかってきた。では、トータルでみた「費用対効果」はどうか。
慶応大名誉教授で、現在は住宅・建築SDGs推進センター理事長をつとめる伊香賀俊治さんらの研究グループは、2014年度から、国土交通省の補助を受けた「スマートウェルネス住宅全国調査」で、住宅の断熱性能が居住者の健康に与える影響を調べてきた。
その成果もふまえ、40歳で家を新築した夫婦を想定し、90歳までの費用対効果を試算した。
従来の日本で一般的だった断熱レベルが低い住宅を建てる場合と、今年春から全ての新築住宅で義務化される断熱等級4の住宅を建てる場合を比較。高性能な住宅はその分、工費が増えるが、その後の光熱費は減る。
さらに、健康への影響のうち…
