5日の東京株式市場で、日経平均株価は前日より781円06銭（1・96%）安の3万8992円08銭で取引を終えた。中東情勢の悪化が懸念され、下げ幅は一時、999円までひろがった。終値で3万9千円を下回るのは3月15日以来、約3週間ぶり。前日の米国株式市場が大幅安となった流れを引き継いだほか、外国為替市場が円高ドル安に振れたことも響いた。
4日の米国市場では、イスラエルが実行したとみられるシリアのイラン大使館攻撃をめぐり、イランが報復を示唆したとの報道が伝わった。中東情勢の先行き不安が意識され、ニューヨーク商業取引所では、原油価格の指標となる米国産WTI原油の先物価格が上昇。約5カ月半ぶりに1バレル=87ドル台をつけた。
原油高は企業のコスト上昇につながり、業績に打撃となる。米ニューヨーク株式市場では投資家がリスク回避の姿勢を強め、ダウ工業株平均は前日より530・16ドル（1・35%）安い3万8596・98ドルで取引を終えた。下落は4日連続で、下げ幅は今年最大だった。
また、米国の中央銀行にあた…
