2日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落し、前日終値より2216円63銭（5.81%）安い3万5909円70銭で取引を終えた。約半年ぶりに3万6千円台を割り込み、下げ幅は1987年10月の歴史的株価暴落「ブラックマンデー」に次いで2番目となった。前日の米ニューヨーク株式市場で主要な株価指数がそろって大幅に下落した流れを引き継ぎ、全面安となった。円高ドル安の流れも株価の重しとなっている。
1日の米株式市場で、主要企業でつくるダウ工業株平均が一時、700ドル超下落した。製造業の景況感を示す指数が市場予想を下回り、景気減速への懸念が強まった。最近の株高を受け、いったん利益を確定する売りも重なって大幅な株安につながった。ダウの終値は、前日より494.82ドル（1.21%）安い4万0347.97ドル。下落は3日ぶり。
東京市場もこの流れを受け、取引開始直後から大幅安となった。東京外国為替市場では円高ドル安の流れが続き、朝方には一時、1ドル=148円台をつけた。急速に進む円高も輸出関連株を押し下げている。
日経平均は7月11日に終値で4万2千円台をつけ、史上最高値を更新。その後は調整局面に入り、前日までに4千円以上も値を下げていた。
株価急落の要因について、大和証券の細井秀司氏は「米国経済の減速懸念に加え、今後も円高が進むとみた海外投資家が日本株を一気に売っている可能性がある。パニック売りだ」と話す。（東谷晃平）
