デジタル時代の人権保障との関係で、近年焦点になっているのが、X（旧ツイッター）、フェイスブック、ユーチューブなどのソーシャルメディアだ。ソーシャルメディアの普及につれ、「表現の自由」や「知る権利」といった憲法理念にからむ問題が表面化。朝日新聞社が実施した全国世論調査（郵送）で、関連するまとまった質問をした。
まず、ソーシャルメディアの利用頻度を4択で聞いた。「よく使う」が23%、「まあまあ使う」が27%。一方、「使わない」と答えた人は「あまり」（26%）、「全く」（23%）で計49%と大きく分かれた。
「よく使う」という割合は18～29歳で67%、30代で55%、40代で31%などと若い年代ほど多い。
ソーシャルメディアの特性としては「エコーチェンバー」と「フィルターバブル」が挙げられる。
エコーチェンバーは、自分と…
