気象庁は16日、集中的な豪雨をもたらす線状降水帯が発生した事例は5～9月に全国で15あったと発表した。うち、都道府県単位の事前の予測通りに発生した「的中」は、81回のうち8回（約10%）どまりで、事前の想定（25%）を下回った。一方、予測できずに発生する「見逃し」は17回のうち9回（約53%）と、事前の想定（50%）とほぼ同じだった。
大雨特別警報が発表された9月下旬の能登豪雨や、7月下旬の山形県での大雨では、事前に発生を予測することが出来なかった。同庁の森隆志長官は16日の記者会見で、「九州と比べると、東北や北陸の事例は局所的で、水蒸気の流れ方も違うパターンがあるようだ。局地性の強いものはより予測が難しいので、今後検証していきたい」と話した。
気象庁はスーパーコンピューターの整備などを通して、線状降水帯の発生予測の精度向上を目指してきた。5月からは従来の地方単位（全国11ブロック）から、地域を絞り込んだ都道府県単位の発表に変更し、事前の注意を呼び掛けてきた。（力丸祥子）
