気候変動や都市化の影響で、毎年のように災害級の暑さが襲う日本列島。熱中症で救急搬送された人は昨夏10万人に迫り、高齢者ばかりか子どもも命を落としている。教育現場は対策を進める一方、運動時間の確保に苦慮している。
気温や湿度の高さに加え、運動で体温が上がったり、体調が悪かったりする時に起きやすくなる熱中症。厚生労働省によると、死者は2018年以降、21年を除いて1千人を超え、昨年は過去最多となる2033人（概数値）にのぼった。
総務省消防庁の調べでは、救急搬送された人数も増加傾向にあり、24年5～9月は計9万7578人に達し、調査を始めた08年以降最多だった。
搬送された人を年代別でみると、65歳以上の高齢者が6割近い約5万6千人を占めるが、18歳未満の子どもも1割弱の約9千人いる。
発生場所別では、住居が約3万7千人と最も多く、道路が約1万9千人と続く。小中高校などの教育機関も約4千人いた。
熱中症対策のため、危険度を判断する指標が「暑さ指数（WBGT）」だ。人体と外気との熱のやりとりに与える影響の大きい、①湿度②日射・輻射（ふくしゃ）などの熱環境③気温、の三つを組み合わせている。
気象庁と環境省は、暑さ指数が33以上になると予測した場合、全国を58に分けた区域単位で「熱中症警戒アラート」を、35以上になると予測した場合は、都道府県単位で「熱中症特別警戒アラート」を発表し、注意を呼びかける。
また、運動時の熱中症を防ぐために、日本スポーツ協会は、暑さ指数に基づいた予防指針を作成。28以上は「激しい運動や持久走など体温が上昇しやすい運動は避ける」、31以上は「特別の場合以外は運動を中止する」などとしている。
ただ、対策は十分とは言えない状況だ。同協会が昨年、協会公認の指導者約1万人を対象に熱中症対策について調べた。「水分補給」はほとんどの指導者が実施していたが、「活動時間の変更」「身体冷却」は半数弱だった。
また、体を暑さに慣らす暑熱順化にかかる期間は、同協会はガイドブックで「5日間を要する」としているが、「1～2日」とする指導者が多かった。選手の健康チェックを「毎日実施」は約5割にとどまった。
この調査結果を踏まえ、スポーツ庁は今月、自治体やスポーツ団体の担当者に熱中症対策として「暑熱順化」「大会の開催時期や時間帯の変更」「健康チェック」などに取り組むよう依頼する文書を送った。
北九州市が新ルール 運動時間確保に課題も
熱中症対策と運動する機会の両立に、現場は頭を悩ませている。
北九州市では昨夏から、暑さ指数が33以上になると予測された場合、市立の小中学校など197校で、体育や部活動、屋外での遊び、冷房のない特別教室での授業を、全市で一斉に中止している。
山形県で23年、部活動を終え帰宅中の女子中学生が、熱中症とみられる症状で死亡した事故を受け、市の熱中症対策ガイドラインに、新ルールを盛り込んだ。
各学校では教職員が朝、環境省のLINEで、その日の暑さ指数の予測を確認。午前7時時点で33以上になれば、体育や部活動を中止する。
市のガイドラインでは、予測値が33以上にならなかった日でも実測値が31以上なら、原則運動は中止と定めている。
市教育委員会によると、新ルールを導入した結果、市立学校での熱中症が原因とみられる救急搬送が23年の23人から、昨年は17人に減った。特に8月は23年の5人から、昨年はゼロになったという。
ただ、体育や部活動の時間を…
