パナソニックエナジーの和歌山工場=和歌山県紀の川市

 パナソニックエナジーの渡辺庄一郎副社長は18日、EV(電気自動車)向けの電池のエネルギー密度を25%向上させる技術開発を進めていることを明らかにした。2027年度末の完成を目指しており、実現すればEVの航続距離が伸びることにつながる。

 同社はパナソニックホールディングス傘下の電池メーカーで、車載向けでは米テスラなどに円筒形のリチウムイオン電池を供給している。

 渡辺氏は千葉市内で同日講演し、負極の材料が不要になる「アノードフリー」技術の開発を進めていると語った。技術の難易度が高い一方、黒鉛などの負極材料が占めていたスペースを省けるため、同じ体積でのエネルギー密度が高い。エナジー社製の円筒型電池のエネルギー密度は現状でも世界トップクラスだが、これをさらに伸ばすことができるという。

 一方、次世代電池の「全固体電池」については、当面は工業用ロボットなど車載よりもさらに耐熱性が求められる用途で開発する。従来のリチウムイオン電池に比べて熱に強く、発火の恐れが少ない全固体電池の特長をよりいかせる分野から始めるとしている。

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