任天堂の新型ゲーム機「Nintendo Switch 2（ニンテンドースイッチツー）」の予約受け付けが24日、国内と米国の2大市場で本格的に始まった。米国では当初9日に開始する予定だったが、米トランプ政権の関税政策を見極めるとして延期していた。発売は6月5日。会社の命運をかけた新モデルの戦略に、関税問題が影を落としている。
国内の家電量販店などでこの日抽選予約が始まり、米国でも開始。任天堂の古川俊太郎社長はSNSで前日夜、先行した自社の公式通販サイトの抽選販売には、日本だけで約220万人の応募があったと明かした。「さらに生産体制を強化する」とした。
家庭用ゲーム機では、ソニーグループの「PS（プレイステーション）5Pro」の希望小売価格が10万円を超え、高価格化が進む。任天堂ではスイッチ2でも、「期待される求めやすい価格」（古川社長）で、まずは普及を優先させる戦略だ。
価格は、前モデルでは標準だった多言語対応で税込み6万9980円（米国では税別449.99ドル）。新モデルでは、4万9980円にまで抑えた日本語対応の国内専用機も導入した。海外に向けた、価格の差を狙った転売を抑制する目的だったとみられる。
任天堂は年間売上高の約8割…
