組織のガバナンス（統治）機能に問題があるとして日本身体障害者アーチェリー連盟（日身ア連）が解散したことを受け、全日本アーチェリー連盟（全日ア連）は8日、日身ア連が行っていた事業を引き継ぐことを決めた。海外大会への選手派遣などを行う。
パラアーチェリーでは昨年、連盟主催の二つの全国大会が理事間の対立などで準備できず中止になった。日身ア連は今年2月、事業計画書の未提出や多数の理事の辞任などを受け、日本パラスポーツ協会（JPSA）から資格停止処分を受けた。その後、5月に団体の解散を決めていた。
- パラアーチェリーの連盟が資格停止 問題が起きやすい団体、改善策は
全日ア連の田中伸周（のぶかね）・代表理事によると、連盟としてパラアーチェリー選手が海外大会に出場するための渡航の手配などをする。将来的には全日ア連の一部門としてパラの事業を行う部門の設置も検討するという。
田中氏は「（パラアーチェリーの選手には、今後に）不安を感じている選手も多い。同じアーチェリーの選手なので協力をしていきたい」と話した。
