近視は世界的にも増加傾向が問題になっている。日本の14歳以下の子どもでは近視の新規発症率は8歳がピークだと、京都大の研究グループが診療報酬明細書（レセプト）を分析し、米専門誌（電子版）に発表した。3～8歳での発症率は経年的にも増加傾向で、近視の若年化が明確に見られるという。
グループは、国が管理するレセプト情報などに関する全国規模のデータベースを活用し、2014～20年の間で0～14歳児での近視・強度近視の登録数を調べ、有病率と年間発症率を分析した。
その結果、20年10月1日時点で近視（強度近視も含む）と診断された0～14歳児は約550万人で、有病率は36.8%。近視の有病率は年齢とともに蓄積していき、14歳では83.2%まで上がった。性別で見ると、女児の有病率が男児より高い傾向だった。
年齢ごとの近視の新規発症率は8歳が最も高く、20年では1万人あたり911人。3～8歳の各年齢での発症率は14年から20年にかけて増加傾向だった。3～8歳で近視の若年化が進んだ結果、発症済みが多くなった10～14歳での発症率は逆に経年的に減少傾向が見られた。
強度近視の有病率は10～1…
