小学生の自殺率は上昇傾向にあり、とくにここ数年は4~6月の増加が著しい――。
一般社団法人「いのち支える自殺対策推進センター(JSCP)」国際連携室室長の仁科有加さんらが、米医師会雑誌「JAMA Network Open」に論文を発表した(https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2829456)。仁科さんは「リスクの高い子どもたちに適切な介入をする必要がある」と指摘する。
日本を含む主要7カ国(G7)の10代の死因で、自殺が1位となっている国は日本しかない。一方で、より年少の8~12歳の自殺の背景分析は、これまでほとんど研究されてこなかった。
仁科さんらは、国がまとめた2009~23年の自殺統計を前期(09~15年)と後期(16~23年)に分け、それぞれ自殺率の変化や要因などを調べた。
この間に自殺した子どもは男子159人、女子124人。全般的な傾向として自殺率は上昇傾向にあり、その割合は女子の方が目立った。100万人あたりの自殺件数は、前期が平均2.84件だったのに対し、後期は平均4.03件と、統計的にも有意な差で増えていた。
特に「女子」「12歳」「飛び降り」「西日本」「非都市部」といった要因で増加が目立った。また前期に比べ後期は、自殺を実際に企てた「企図歴」がある子や、4~6月に亡くなる子の増加が特に顕著で、4~6月に亡くなった子は1.93倍に増えていた。
日本人全体では、女性より男性の方が自殺率が高いが、この年代では女子の増加が目立つ。また飛び降り自殺が占める割合は日本人全体では12%だが、この年代では前期が16%、後期は29%と高かった。ほかの自殺方法に比べて準備の必要が少ないため、衝動的に行動した背景がうかがえるという。
また4~6月の自殺率が急増した背景には、学校が始まるストレスと関係している可能性があると指摘する。
自殺の企図歴はハイリスク要因であり、仁科さんは「自殺未遂を経験した子どもへの重点的な介入が必要だ」と指摘する。
厚生労働省が3月末に公表した24年の自殺者数(暫定値)によると、小中高生の自殺は527人で統計のある1980年以降、過去最多となった。
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