新たなオンラインカジノ利用は7球団14人　NPB「重く受け止め」

　日本野球機構（NPB）は27日、プロ野球12球団に要請していた所属選手・関係者らによるオンラインカジノ利用調査の結果を公表した。調査によると、新たに7球団、14人の選手らがオンラインカジノを利用していた。調べは自己申告制で行われ、名前は公表されなかった。

　NPBは20日、オリックスの選手が海外のオンラインカジノを利用していたことを受け、12球団に選手らの利用調査を要請していた。NPBによると、野球協約に抵触する「野球賭博」をしていたという申告はなかったという。今後、該当選手らへの対応は各球団の判断に任せていくとした。

「重く受け止めている」NPB事務局長

　日本野球機構（NPB）の中村勝彦事務局長は27日、新たに7球団、14人の選手らがオンラインカジノを利用していた問題を受け、「非常に重く受け止めていますし、今後の対応をしっかりしていきたいと思っている」と語った。

　NPBによると、26日までに各球団から報告があったという。自主申告した選手らの名前や賭けた金額などは公表しなかった。同機構は「個別の案件に関しては各球団の対応になる」とした。警察への届け出についても各球団の対応になる。

　処分に関しても各球団の判断に任せるとし、同事務局長は「みんなが同じ金額ではないと思うので、それぞれ、ばらつきが出るのは当然かと思う」。

　NPBや各球団はこれまでにも、2月のキャンプ前やシーズン開幕前に有害行為についての研修などを開き、啓発活動をしてきた。オンラインカジノについても例外ではなかったという。

　再発防止に向け、「（研修の）回数を増やすなど認識を高めてもらうようにやっていく。さらに深めていかないといけない」とした。

　今回は刑法の単純賭博罪の公訴時効（3年）にはかからない2022年2月以降の案件で、時効の案件は公表の対象としなかった。ただ、時効案件についても必要に応じて調査するという。また、今後も当面は自己申告を受け付ける。

　球界と違法賭博の関係で言えば、プロ野球では15年に巨人で野球賭博問題が発覚し、3選手に無期の失格処分が下された。米大リーグでも大谷翔平選手の元通訳水原一平氏が、オンラインでの違法なスポーツ賭博をめぐり、大谷選手の口座から金銭を詐取した疑いで米当局に訴追され、禁錮4年9カ月と1700万ドル（約26億円）返済の判決が出たばかり。