最近は、地震や豪雨など毎年のように各地で災害が起きています。いざという時に備えて、家庭で食べ物を準備しておくことが大事ですが、きっかけがなくてついつい先延ばしになりがちです。東日本大震災から14年が経った3月、改めて家庭備蓄を考えます。
内閣府が2022年に行った「防災に関する世論調査」では、大地震あるいは台風、大雨に備えて食料・飲料水、日用品、医薬品などを準備している人は4割と半数に満たない。
農林水産省は、家庭備蓄の実践的ノウハウを紹介する「災害時に備えた食品ストックガイド」を公開している（https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/foodstock/index.html）。
どれくらいの食品を備えたらよいのか。ガイドでは「最低3日分、できれば7日分」が望ましいとする。災害支援物資が3日以上到着しないことや、物流機能の停止でスーパーやコンビニで1週間は食品が手に入らなくなることが想定されるためだ。
同省食料安全保障室の西田宏嗣・課長補佐は「お住まいの地域の状況によっては多めに備えた方が良いこともある。自治体のハザードマップや防災のサイトなどもチェックを」と話す。
例えば東京都は、自分に合った備蓄品目と必要量が調べられるサイト「東京備蓄ナビ」（https://www.bichiku.metro.tokyo.lg.jp
主に災害時に使う非常食だけでなく、普段から食べていて災害時にも使いやすい日常食品も合わせてストックしておこう。
発災当日用の備えは
災害が起きた当日の備えとし…
