東京証券取引所の肝いりの新しい株価指数が、株高の波に乗り切れていない。東証が「稼ぐ力」などを考慮して選んだ150社で構成されており、その上昇率は日経平均株価など代表的な指数を下回る。東証は「長期的にはリターンが改善する可能性がある」とするが、専門家からは「伸びしろはあまりない」と厳しい意見もでる。
株価指数は、株式市場の値動きを表す指標。日本を代表する大企業225銘柄の株価をもとに算出した日経平均株価や、約2千銘柄の時価総額をもとに算出する東証株価指数（TOPIX）などがある。
東証を傘下に持つ日本取引所グループ（JPX）は昨年7月、新たな指数として「JPXプライム150指数」の算出を始めた。最上位のプライム市場約1600社のうち、時価総額上位500社を選抜。そのうち、投資家が出したお金を元手に企業がどれだけ稼いだかを示すROE（自己資本利益率）が投資家の期待を上回る75社をまず選んだ。さらに、株主から調達したお金よりも時価総額が高いことを示す「PBR（株価純資産倍率）1倍以上」の75社を選出した。
トヨタなど、日本を代表する企業が指数に入らなかった
東証は昨年3月、上場企業に…
