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従業員の半数が外国人従業員の小林製作所。左から3人目が小林裕明社長=京都府長岡京市、林利香撮影
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 深刻な人手不足を背景に外国人従業員の雇用が進む中小企業。従業員の半数が外国籍で「言葉の壁」に悩んでいた京都の町工場は、18言語に自動翻訳されるアプリを活用し、職場環境の改善を図っている。社長は「母国語で働ける環境を整えていかないと、日本のものづくりは生き残れない」と危機感を抱く。

 金属加工を手がける小林製作所(京都府長岡京市)には、ベトナム語やタイ語のカレンダーや業務指示が、工場の至る所に貼られている。

深刻な人手不足

 1955年創業でフォークリフト、建設機械などの加工を手がけ、従業員はおよそ110人。そのうちタイやベトナムが出身の外国人は約60人。人手不足で日本人の採用が難しくなった12年ほど前から外国人の採用を始めた。多くが技能実習生や特定技能外国人(1号)という。

 外国人に対して、日々の連絡事項を掲示板に載せ、朝礼などでも口頭で業務連絡をしていた。だが、日本語の指示を正確に理解できていなくても「はい」と返してきたり、同じミスを繰り返したりするケースが目立っていた。日本人従業員だけでなく、外国人同士でも言語の壁があったという。

 課題解決のため、東京のIT…

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