気候変動で、妊娠中の母親や赤ちゃんにとって危険な暑さとなる日が世界の90%の国で倍増している――。そんな推計を米研究機関「クライメート・セントラル」が14日、明らかにした。日本でも年平均で15日増えていたという。
これまでに、極端に暑い日は早産や妊産婦の健康合併症との関連が指摘されている。研究では、世界の国や都市での過去5年間（2020～24年）の日ごとの気温を分析。その場所で観測された気温のうち、最高気温が上位5%にあてはまる日を「妊娠暑熱リスク日」として数えた。さらに、気候変動がなかった場合、こうした「リスク日」の数がどうなるかもシミュレーションで算出し、両者を比べた。
分析対象になった247の国・地域全てで、気候変動に伴って「リスク日」は増えており、222カ国・地域では年平均で2倍以上になっていた。特に、中南米や東南アジア、アフリカ南部など、医療へのアクセスが限られた地域で影響が大きかった。
東京は「リスク日」28日増
日本で増加幅が最大だったのは沖縄県で、年平均36日増の42日になっていた。東京は28日増えて43日で、「リスク日」の数は最も多かった。最も影響が少なかった岩手でも「リスク日」は11日増えていた。
クライメート・セントラルの…
