舞台や音楽業界の14団体が共同で、演者・スタッフの福祉向上を目指す新団体「日本実演芸術福祉財団」を設立し、23日に会見した。興行の主催者など仕事を発注する側と、俳優やスタッフなど仕事を受注する側の団体が連携。業界全体の働き方改善などに取り組む。

 日本芸能実演家団体協議会(芸団協)を中心に、バレエや音楽、演劇、落語の演者や、照明などスタッフの団体が設立に携わった。

 芸能の分野は、演者・スタッフともにフリーランスの割合が高い。フリーランスは労働基準法上の「労働者」には当たらないため、もともとは労災保険の対象外だった。

 2021年に、実演家やスタッフなどの芸能従事者も、業種ごとに作られる特別加入団体に申し込んで保険料を払えば、労災保険に特別加入できるようになった。だが、加入者は少ない。仕事上のケガや病気であっても、医療費を自己負担する人が多いという。

日本実演芸術福祉財団の設立会見に臨む(前列左から)代表理事で日本オーケストラ連盟専務理事の望月正樹さん、評議員で落語芸術協会会長の春風亭昇太さん、東京バレエ団団長の斎藤友佳理さん=2025年7月23日、東京都千代田区、定塚遼撮影

春風亭昇太さん「芸術に携わる人間は非常に弱い立場」

 芸団協によると、保険に加入…

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