赤字経営が続く囲碁の日本棋院が、年間のプロ棋士採用数の削減に踏み切る。年6人の選抜試験合格枠を2028年度から4人にする。狭き門がさらに狭まる。衝撃、落胆、不安、憂い。プロをめざす子どもたちとその家族が揺れている。
「現在の日本棋院の経営は厳しく、これまでの態勢では維持できなくなっています」
3月、東京・市ケ谷の日本棋院本院。棋士採用規定の変更を受けて、棋院の院生（プロ候補生）の保護者会があった。規定の変更理由が説明されると、保護者は一斉に反発した。
「経営難のツケを子どもに払わせるのか」「子どもたちが一番の犠牲者」「あまりに夢がない」。会議は予定をオーバーして2時間超に及んだ。「なにとぞご理解を」。棋院側は応答のたびに繰り返した。
棋院は毎年、東京本院、大阪の関西総本部、名古屋の中部総本部で選抜試験を実施し、計6人の棋士を採用している。これを28年度から①東京の採用枠を毎年3人から2人に②関西・中部の採用枠を毎年計2人から隔年の統合試験導入により2人→1人→2人……の年1.5人に③女流棋士の採用枠を毎年1人から隔年1人の年0.5人にする。
東京本院では年2回、男女統合の選抜試験を実施。夏季試験は院生のみで実施し、戦績1位者のみ採用。冬季試験は院生以外の外部受験者（外来）も受け付け、これを総当たりリーグの戦績上位2人から1人に減らす。
もともとプロの道は険しい。
予選をくぐり抜けた本試験受…
