サッカーJリーグは27日、理事会を開き、2026年夏からU21（21歳以下）リーグを創設すると決めた。若手のプレー機会を確保する狙い。浦和レッズや名古屋グランパス、ガンバ大阪、V・ファーレン長崎など11クラブが参加する。
東西2リーグ制で、プレーオフを行うなどして1クラブあたり年間15試合程度を行う。21歳以下の選手を4人以上先発させる義務を設け、各クラブは4シーズンの参加義務がある。3季目をめどに新規参入やさらなるルールの整理を検討する。
2024年度のクラブ経営情報も開示され、浦和が2季連続の売上高100億円超を達成。新スタジアムの効果でサンフレッチェ広島の売上高が80億円（前期比38億円増）に達した。
U21リーグ参加クラブ
浦和レッズ、FC東京、東京ヴェルディ、川崎フロンターレ、清水エスパルス、ジュビロ磐田、名古屋グランパス、ガンバ大阪、ヴィッセル神戸、ファジアーノ岡山、V・ファーレン長崎
長続きしなかった若手リーグ 今度こそ持続可能なるか
若いサッカー選手がプロ入り後に十分な実戦機会を積めずに伸び悩む。そんな長年の課題に手を打つため、Jリーグが2026年夏からの「U21リーグ」創設を決めた。
過去にあった同様の施策は長続きしなかった。21～22年に行われた「エリートリーグ」は、その最たる例だ。
本来強化したいポストユース世代、いわゆる19～21歳の選手参加が少なく、けがあがりの選手や出番の少ないベテランが出る場になってしまった。試合を成立させようと18歳以下のチームでも出番が少ない育成組織の選手を出す例や、試合そのものが消化されずに終わったことまであった。
同じ轍（てつ）を踏まぬため…
