iPS細胞からつくった神経細胞をパーキンソン病の患者に移植する治療について、住友ファーマは5日、厚生労働省に再生医療製品としての製造販売承認を申請したと発表した。審査結果は年度内にも示される可能性があり、承認されれば、iPS細胞を使った世界初の治療法となる。
パーキンソン病の患者は国内で推定約25万人。ドパミン（ドーパミン）という物質をつくる脳内の神経細胞が減り、手足が震えたり、体が動きにくくなったりする。脳にドパミンを補充する薬物療法で症状を抑えるが、数年経つと薬が効きにくくなる。
iPS細胞を使ったこの治療法は、他人のiPS細胞をドパミンをつくる神経のもととなる細胞に変化させ、患者の脳に移植し、症状の改善をねらう。
治療の安全性や効果について、京都大の研究チームが2018年から医師主導で治験（臨床試験）を進めていた。治験結果によると、薬の効きが悪くなってきた50～60代の患者7人の患者の脳に計500万～1千万個の細胞を移植したところ、健康上の大きな悪影響（有害事象）は無かった。また、移植した細胞が定着し、ドパミンをつくり出すことを確認した。
飲んでいる薬が効いていないときの運動機能の改善を評価すると、6人中4人の症状が改善した。例えば、車いすが必要な患者が、介助を受けながら立ち上がったり歩いたりできるようになった。
住友ファーマは、京大の治験…
