培ってきたパッケージ技術を駆使し、大塚包装工業（徳島県鳴門市）が段ボール製の簡易トイレやベッドを開発した。1月の能登半島地震の被災地へも支援物資として届けられた。
会社としては発注元の商品を収めるオーダーメイドの箱や袋などの製造がメインの仕事だが、この防災用品だけは自社で企画から販売までを手がけている。
「自社商品による地域貢献」を目指した同社は2017年、企画や製造など様々な部署の社員15人でチームを作り、防災用品の開発に乗り出した。リーダーの北浦浩さん（56）は「同じ大塚グループの大塚製薬が自治体と包括連携協定を積極的に結び、備蓄支援などを進めていた。当社としても技術を生かせないかと考えた」と振り返る。
組み立てや廃棄を簡単に
自治体への聞き取りなどから、災害時は特にトイレが問題になることを知った。既存の簡易トイレ商品を調べてみると、組み立てが難しかったり、プラスチックのパーツがあるために使用後の廃棄に手間取ったりする商品があることがわかった。
「課題を解決し、深化した商…
