社員食堂を見直す動きが広がっている。コロナ禍を経て社員の交流の場に位置づけられ、止まらぬ物価高騰が社員の利用を促す。約40年ぶりに社食を後押しする税制改正も見込まれている。
食品大手の明治ホールディングス（東京都中央区）は、築20年超の本社ビルを改装し、2025年10月に社食をリニューアルした。本社ビルと周辺のグループ会社合わせて約2千人が利用する。
全約250席の内装は木目調と赤色の明るいイメージで統一した。テーブル席のほか、ファミリーレストランのようなコの字形のボックス席を設けた。1人用のスペースもあり、弁当の持ち込みも可能だ。
メニューは日替わりで、定食3種類にカレーや麺類。値段は500～800円弱だ。
同僚3人と食事をしていた男性社員（48）は「安さは大事。外食と違ってほぼ並ばずに食べられ、減塩とか健康にも気を使って体によさそう」と満足げに話す。
リニューアルを担当した総務グループの加藤健二さんによると、以前の社食には「値段は安いけど品質が伴っていない」「事務机が並んでいるイメージで、魅力的な場所じゃない」など厳しい声もあったという。
ネットを張って卓球台にも
今回、食事時間外にカーテン…
