現場へ！ さまざまな未来（4）
《ロボットが夜のうちに家の周りの除雪を完了。融雪剤の自動散布で屋根に雪は積もらない。買った商品はドローンが届けてくれる》
《りんご園ではドローンがピンポイントで農薬を散布し、24時間全天候稼働のロボットが収穫をする》
青森県が描く2030～35年の暮らしの一部だ。そんな未来へ向けて動き出してもいる。
青森・津軽平野中心部にある鶴田町で1月、県が自律型ロボットによる除雪とドローンによる融雪剤散布の実証実験を行った。
温暖化で日本海の海水温が上昇し、かつてと比べて雪が水分を多く含み重くなっている。除雪ロボットはそうした雪を十分遠くには飛ばせなかった。また雪を削るドリルが硬い層に乗り上げてしまい、十分に削れなかった。現場で県からメーカーに改良の余地を伝えた。
融雪剤は屋根に長くとどまるよう粘性を高くしたため、噴射口に詰まってしまった。次の冬までに、屋根の天頂部にチューブを設置して融雪剤を流す方法を検討するという。
青森県はこの冬、平地でも軒並み最深積雪が1メートルを超えた。平年比2～3倍の豪雪で、2年連続で災害救助法が適用された。県の今年1月の人口は約114万人だが、35年には98万人、50年には75万人に減ると推計されている。
地方の課題「新発想と技術が必要」
実証実験を担当した、県西北地域連携事務所総括主幹の久保田聡さんは「高齢化、労働力不足、豪雪や高温障害の極端気象など複合課題への対応は新たな発想と技術実証が不可欠だ」と話す。人口推計によると、集落は消滅するのではなく、薄く残る。「買い物や医療など暮らしの基本をどう維持していくのか」
久保田さんは「東京で参加し…
