流産や死産を経験したときに、職場のサポートや配慮に不満を感じた人ほど、働き続ける意欲が大きく低下することが、自助グループ「iKizuku（イキヅク）」のアンケートで分かった。
調査は6～8月、2022年以降に働きながら流産や死産、新生児死を経験した人を対象にインターネットで実施。約90人から回答を得た。
職場のサポートや配慮について聞くと、回答した女性86人のうち「不十分」とした人は37.2％で、「十分」とした人の26.8％を上回った。
さらに「不十分」とした人のうち、68.8％は「働き続けたい気持ちが低下した」と回答した。これは「十分」とした人の21.7％と比べると、3倍以上の差があった。
自由記述欄では、職場で傷ついた経験も目立った。
「復帰しただけで元気になったと思われた」「（12週未満の流産で法定の休暇）制度がなく、通勤が求められ、取り残されたように感じた」――などだ。
一方で、助けになった職場の対応として「深くは聞かずに『戻ってきてくれてありがとう』と言ってもらえた」「在宅勤務を柔軟に認めてくれた」などの声もあった。
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会社や組織に望むサポート態勢についても聞いた。
流産休暇や忌引休暇などの休暇制度（59.3％）▽復職や働き方の相談制度（43.0％）▽メンタルケア（40.7％）が上位に挙がった。
医療機関に対しては「職場復帰時の精神面の診察や相談」を求める声が最も多く、「制度や手当の情報提供」が続いた。
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iKizukuは、流産や死産などで亡くなった赤ちゃんと家族に思いを寄せる「Baby Loss Awareness Week（ベビー・ロス・アウェアネス・ウィーク）」が9日から始まるのを前に、アンケート結果を公表した。
