
本当に人間の活動によって地球が温暖化しているのか。そんな風に疑問視する人たちが世界中にいます。どこまで科学的に証明されているのか、なぜこうした疑問が無くならないのか、解説します。
閲覧6億「世界一」の気候ブログ トランプ政権と共鳴するデナイアー
気候変動対策に逆行したトランプ政権が中間選挙で大敗し、これに一定の歯止めがかかることへの期待が出ている。だが、ことはそう簡単ではない。科学の主流見解を否定する勢力が存在感を増し、虚偽や誤情報とも言える主張が社会に広がっているためだ。米国とトランプ政権でいま、何が起きているのか。
温暖化の原因は?
世界各地の気象観測データから、地球の平均気温は長期的に上昇傾向にあることが確認されている。国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、世界規模の観測データが利用できる1850~1900年の平均気温を「産業革命前」の水準とみなし、それ以降の気温上昇を測る物差しとしている。
IPCCは、この主な原因が、人間活動によって排出される「温室効果ガス」であることは「疑う余地がない」と結論づけた。
米コーネル大などの研究チームの2021年の発表によると、12年以降に発表された気候関連の専門家の査読済みの約8万8千本から無作為に選んだ3千本の論文を分析した結果、99%以上が人間活動によって温暖化が起きていることに同意。科学的に確立された知見となっている。

どう裏付けた?
コンピューターによるシミュレーションでは、太陽活動や火山活動などの自然要因だけでは、近年の急速な気温上昇を説明できなかった。一方、人間活動によって増加した温室効果ガスの影響を加えると、実際の気温上昇を再現できた。
それだけでなく、人工衛星による大気の観測など複数の結果からも、温室効果ガスの増加が温暖化の主な原因であることが裏付けられている。
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なぜ否定するのか
「サイエンス・デナイアル(科学の否定)」の著者の1人で、南カリフォルニア大のゲイル・シナトラ名誉教授(心理学)が一つの要因として挙げるのが「動機づけられた推論」と呼ばれる、「信じたくない」というバイアスだ。
これまでガソリン車に乗ってきた人がガソリン消費が温暖化につながると認めれば、自分の行動と矛盾し、それを変えなければならないというプレッシャーに苦しむ。このため、無意識のうちに「自分が正しくないかもしれない」と考えることを拒否してしまう。

日本では?
上智大の研究チームが25年8~9月に日本国内の15~74歳の5千人に実施したウェブ調査では、6.2%が「気候変動は起きていない」と答えた。特に20代は16.4%と最も高く、次いで30代が10.0%だった。
性別では、「起きていない」と答えた男性は全体で8.3%、女性は4%。どの世代も一貫して男性のほうが高かった。
情報源への信頼度では、SNSを「大いに信頼する」と答えた割合は、20代で5.5%、30代で3.7%と若いほど高い傾向があった。
調査を実施した上智大のカローラ・ホメリヒ教授(社会学)は、「重要なのはSNSの利用頻度ではなく、どの情報源を信頼しているかにある」とする。科学者や従来のメディアなどへの信頼度が低下する中で、自ら情報源を選ぶことができるSNSでは、アルゴリズムが特定の方向の情報ばかりを提示し、国内外の否定論に接した後も他の情報に触れられず同じ考えを持ち続ける場合があるとみる。

ホメリヒ氏は「どの国も単独では解決できない気候変動問題は、事実という基本的な理解を共有し、それに基づいて共に行動して初めて対処できる」と指摘。「誤情報の拡散は、人類にとって真の脅威であり、世界にとっても極めて重要な問題だ」と話す。
